一般には、低金利時代で上昇の可能性がある場合は、「完全固定型」を選ぶのがセオリーです。その意味で、現在は完全固定型を勧める意見も少なくありません。ただ、右記のように、完全固定型のフラット35と変動型の差は最大2・5%もあります。2000万円を35年返済で借りた場合、毎月返済額は約2.5万円、年間で30万円もの違いになります。将来、金利が上がるかもしれない、でも、上がらないかもしれない。そんな不安を払拭するコストとして30万円はあまりにも大きいのではないでしょうか。
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最近は、「必ずしも固定金利だけにこだわる必要はない。柔軟に対応できるように変動金利を選ぶのも一つの方法」といった考え方を持つFPも増えています。こうした点でも、ひと昔前のセオリーは、通用しなくなっているのかもしれません。実際、住宅ローンに関する判断は、各ユーザーの家族構成、ライフプランによって変わってきます。共働きか専業主婦か、購入は単独名義か共有名義か、親からの援助は受けられるか、子どもが何年後に生まれて教育資金がいつどれくらいかかるか、といった様々な条件、変動要因を考慮しないと正解は出てきません。税金も関わってきます。それだけに、専門家の知識を利用する、これが間違いのない資金計画への近道といえるのではないでしょうか。